Manhattan Active(R) Omniを展示!マンハッタン・アソシエイツ「リテールテックJAPAN」ブース

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マンハッタン・アソシエイツは、2024年3月12日(火)~15日(金)の4日間、東京ビッグサイト東展示棟で開催される「リテールテックJAPAN」のグーグル・クラウド・ジャパン ブース(小間番号:RT3202)にて出展します。

流通・小売業界のユーザーに、フリクションレスな顧客体験を提供するためのユニファイドコマース実現を支援するManhattan Active(R) Omniを、デモを交えて紹介します。

 

マンハッタン・アソシエイツ「リテールテックJAPAN」グーグル・クラウド・ジャパン ブース

 

 

マンハッタン・アソシエイツは、サプライチェーンとオムニチャネル分野のテクノロジーリーダー企業です。

フロントエンドの販売プロセスとバックエンドのサプライチェーンの統合によって企業内外の情報を集約するとともに、先進のソフトウェア、プラットフォーム技術、および豊富な実績と経験が、お客様の成長と収益の確保を強力に支援します。

そして、最先端のクラウドならびにオンプレミス環境をベースに開発されたソリューションを、店舗、流通ネットワーク、物流センターに提供することで、オムニチャネル市場におけるビジネスを成功へと導きます。

そんなマンハッタン・アソシエイツは、2024年3月12日(火)~15日(金)の4日間、東京ビッグサイト東展示棟で開催される「リテールテックJAPAN」にブースを出展。

フリクションレスな顧客体験を提供するためのユニファイドコマース実現を支援する「Manhattan Active(R) Omni」を、デモを交えて紹介します。

「Manhattan Active(R) Omni」は、PC・モバイル経由のオンラインと、店内における商取引を一元化させ、フリクションレスな顧客体験を提供。

在庫と売上データを高度に可視化させることで、顧客ロイヤルティの向上につなげることができるようになります。

 

Manhattan Active(R) Omni機能概要

 

  • 注文管理:全フルフィルメント拠点にわたる在庫の可視性、納期約束とフルフィルメントの最適化、インテリジェントな返品処理をサポート
  • ポイント・オブ・セールス(POS):直感的で簡単なUIを用いたオムニチャネルプロモーション、RFID対応のチェックアウト、様々な形態のデバイスから利用可能な支払・決済機能を提供
  • 店舗在庫管理と注文フルフィルメント:同一アプリ内で販売と顧客エンゲージメントを制御し、店舗にて倉庫オペレーション並みの効率で在庫の引当て・管理と商品発送をサポート
  • 顧客サービスとエンゲージメント:小売業向けコンタクトセンター、フルサービスサポート、セルフサービスのすべての機能を単一のシームレスなソリューションに一元化

 

Manhattan Active(R) Omni最新リリース概要

 

最新リリースのManhattan Active(R) Omniでは、店舗スタッフが顧客対応により集中できるよう、POSと顧客エンゲージメントの機能を更に強化しました。

 

ポイント・オブ・セールス(POS):

店舗スタッフのエクスペリエンスを向上させる新技術、Iris(アイリス)をリリース。

これにより、店舗スタッフは、直感的なナビゲーション、少ないクリック数、素早いトランザクション処理、シームレスなオフラインサポート、各店舗におけるエンゲージメントにパーソナライズされた感触、刷新されたユーザーインターフェイスを体験することができます。

 

オンライン予約の店舗での受け取り(Reserve Online Pickup in Store / ROPIS):

どの注文がROPISで支払いが必要かを明確に把握することができるようになりました。

Manhattan Active(R) Omni POSを利用のお客様は、POSワークフローを使用して、ピックアップ時に支払い処理をシームレスに行うことができます。

外部のPOSソリューションを利用している場合、店舗スタッフはピックアップ確認プロセス中に支払い処理を行う必要があることを通知されます。

 

リテールテックJAPAN2024開催概要

*名称      :リテールテックJAPAN2024

*会期      :2024年3月12日(火)~3月15日(金)*4日間 午前10時~午後5時(最終日のみ午後4時30分終了)

*会場      :東京ビッグサイト 東展示棟(東京都江東区有明3-10-1)

*主催      :日本経済新聞社

*特別協力    :GSI Japan(一般財団法人流通システム開発センター)

*後援      :経済産業省、総務省、中小企業庁、日本商工会議所、東京商工会議所、全国商工会連合会(予定)

*協賛      :関連31団体(予定)

*協力      :テレビ東京・日経BP

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