IoTコンサルティングは、10代の子どもを持つ親250名を対象に、TikTokをはじめとするSNS利用と通信料金に関する実態調査を実施しました。
IoTコンサルティング「SNS利用と通信料金に関する実態調査」
IoTコンサルティングは、10代の子どもを持つ親250名を対象に、TikTokをはじめとするSNS利用と通信料金に関する実態調査を実施。
集計期間： 2024年12月9日～2024年12月16日
対象 ： インターネットアンケートによる10代の子どもを持つ保護者250名
■アンケート回答者属性
アンケート_1
アンケート_2
女性：164名
男性：86名
20代以下：10名
30代 ：85名
40代 ：122名
50代 ：32名
60代以上：1名
今回のアンケートでは女性の回答者が65.6％を占め、30代・40代の子育て世代を中心に回答を得ました。
■お子様の年齢をお選びください
アンケート_3
13歳未満：125名
13～15歳：67名
16～18歳：51名
19歳 ：7名
半数の125名が13歳未満の子どもを持つ親からの回答となり、次いで13～15歳の中学生世代が多い結果となりました。
■お子様のスマートフォン利用歴について教えてください
アンケート_4
1年未満：76名
1～2年 ：75名
2～3年 ：38名
3年以上：61名
スマートフォンの利用開始時期については、1年未満と1～2年がそれぞれ約30％を占め、比較的最近になって利用を開始したケースが多いことが分かりました。
■お子様の1日あたりのSNS利用時間を教えてください
アンケート_5
1時間未満 ：65名
1～2時間 ：71名
2～3時間 ：64名
3～4時間 ：17名
4時間以上 ：11名
把握していない：22名
SNSの利用時間については、2時間以内の利用が54.4％を占める一方で、3時間以上の長時間利用も多く存在することが判明しました。
■お子様の月間データ通信量を教えてください
アンケート_6
3GB未満 ：97名
3GB～5GB ：57名
5GB～20GB ：51名
20GB以上 ：9名
把握していない：36名
データ通信量は3GB未満が38.8％と最も多く、次いで3GB～5GBが22.8％となっています。
SNSの利用に必要な通信量は比較的少量で済んでいることが分かります。
■SNS利用による通信料金への影響はいかがですか？
アンケート_7
変化なし ：159名
やや増加した ：59名
大きく増加した：16名
わからない ：16名
63.6％の回答者が「変化なし」と回答しており、SNS利用による通信料金への影響は限定的であることが示唆されました。
■お子様のスマートフォン利用に関して設けているルールはありますか？(複数選択可)
アンケート_8
利用時間の制限 ：180名
フィルタリングの設定：88名
Wi-Fi利用の推奨 ：82名
利用可能な場所の制限：82名
データ通信量の制限 ：62名
特に設けていない ：17名
多くの保護者が利用時間の制限を設けており、次いでフィルタリング設定や料金面での配慮が見られます。
■通信料金の管理方法で設けているルールはありますか？(複数選択可)
アンケート_9
定額制プランの利用 ：165名
データ通信量の上限設定：81名
利用状況の定期確認 ：64名
特に管理していない ：23名
節約アプリの利用 ：9名
回答の66％が定額制プランを採用しており、予測可能な通信料金の管理を重視していることが分かります。
■16歳未満のSNS利用を制限する海外の法規制について、どのようにお考えですか？
アンケート_10
安全面を考慮し、必要な規制だと思う ：147名
年齢ではなく、情報リテラシー教育を優先すべきだと思う：55名
保護者の判断に任せるべきで、法規制は過剰だと思う ：38名
わからない ：8名
SNSは現代の必要不可欠なコミュニケーションツールなので、規制すべきではない：2名
58.8％が安全面での規制の必要性を認識する一方、22％が情報リテラシー教育の重要性を指摘しています。
■まとめ
10代の子どもを持つ保護者250名へのアンケート調査から、以下の実態が明らかになりました。
・72％の保護者が子どものSNS利用時間に制限を設定
・54.4％の子どもが1日2時間以下のSNS利用
・38.8％が月間データ通信量3GB未満で利用
・63.6％がSNS利用による通信料金への影響は「変化なし」と回答
・58.8％が16歳未満のSNS利用制限という海外の法規制について「必要」と回答
これらの結果から、多くの保護者が子どものSNS利用に関して適切な管理を行っており、通信料金の面でも効率的な利用が実現できていることが分かりました。
また、半数以上の保護者が10代のSNS利用に対する法規制の必要性を認識している一方で、22％が年齢による制限よりも情報リテラシー教育を優先すべきとの意見を示しており、規制のあり方については慎重な検討が必要とされています。
出典元 https://rokemoba.com/smartphone/useofsns-investigation/
