英国ロンドンに本社を置くペイジ・グループは、国内1,517名、世界の37の国と地域のおよそ70,000人を対象とした調査レポート「人材トレンド2023 無形の革命-The Invisible Revolution」を発表しました。
産業革命以来となる働き方の大転換に着目した調査レポートを紹介していきます☆
マイケル・ペイジ・ジャパン「人材トレンド2023 無形の革命-The Invisible Revolution」
調査期間：2022年第4四半期から2023年第1四半期
調査対象：国内1,517名、世界69,532名
新型コロナウイルスが世に浸透してから3年。
「在宅勤務」や「オンライン会議」の導入をはじめ、雇用市場や企業文化、働き方が大きく変わり、人々の仕事に対する意識や価値観に影響を与えました。
そしてその意識的な変化は今もなお、目に見えない形で継続しています。
「人材トレンド2023」ではこの変化を「無形の革命 - The Invisible Revolution」と名付け、一生に一度あるかないかというような産業革命以来の働き方の大転換に直面している事実に着目。
世界規模で行った調査結果の基、人材が現状をどのように捉えているのか(動機や考え方、信念、価値観等)、社員側と企業側の双方のリアルな声を反映させたデータを元に雇用の原動力になるテーマ(給与や福利厚生、人材開発、ワークライフバランス等)に沿って発表しています。
日本版レポートにおいては様々な業種や役職を務める20代～60代以上の幅広い世代を対象にアンケートを実施。
既存の従業員を定着させながらも有望な人材を獲得するために役立つヒントが満載のレポートとなっています。
革命的なパラダイムシフト：職場への忠誠心、日本は過去最低水準に
新型コロナウイルスの流行をきっかけに、かつてない規模で人材移動が巻き起こり、2021年のはじめから夏頃まで「大退職時代」が話題となりました。
人々がこれまで以上に働く意味を考え直し、仕事のやりがいを重視するようになった事実を語る現象は収まったかと思いきや、コロナ禍が収まった今でも続いています。
2022年には離職率の数字が倍に跳ね上がり、2023年も上昇し続けると予測されています。
本レポートの調査結果によると「転職に前向きである」と回答した従業員は69％までにのぼり、企業が来年の戦力として計算できる人材は31％、つまり現在の従業員の10人に3人という過去最低水準の結果に至りました。
特定の企業に長く勤めるという社員の忠誠心は、性別や年齢、職位や業種を問わず薄れつつあり、人々はより良い条件を手にするために、常に前向きで活発に動いています。
一方で、既存従業員の10人に3人が企業に留まるという事実に対し、企業はより定着率を上げ離職を防ぐため、企業文化やエンプロイーエクスペリエンスなど、人材のモチベーションや求めていることに耳を傾け、取り組みを強化していく必要があります。
ワークライフの方程式：「フレキシブルな働き方に柔軟であれ」
新型コロナウイルス感染症の拡大により人々が大きく関心を抱くようになったもう1つの要因が仕事と個人の生活を両立させる「ワークライフバランス」です。
調査によると、回答者のうち10人に7人が「キャリアの成功よりも心の健康とワークライフバランスを優先する」と回答。
また53％が「ウェルビーイングに悪影響を及ぼすような昇進は拒否する」と回答しました。
日本の人材にとって、性別や年齢を問わず、ワークライフバランスやフレキシビリティは譲れないものであると同時に働くすべての人が企業に対して当たり前に期待する要因となりました。
では「フレキシビリティ」つまり「柔軟な働き方」は実際どれほど重要視されているのでしょうか。
本調査結果によると、回答者のうち上級管理職の77％と中級管理職の75％、また30代の社員の78％がハイブリッドな働き方を重視していると回答し、柔軟な働き方の重要度は性別、役職、業種や職業でも異なることが明らかとなりました。
つまり「フレキシブルな働き方」とは完全に個人的な体験であり、バランスの取れた取り組みが必須になります。
「柔軟な働き方」が重要視されている今、企業はエンプロイーエクスペリエンスを見直し、「無制限休暇制度」や「働く場所を定めない“Work from anywhere”」の導入など型にはまらないアイディアを模索・導入し、人材のウェルビーイングや幸福感をより高めるための取り組みが求められています。
人材の獲得に関する指標：有望な人材が転職をする際に最も重視することは
「ワークライフバランス」や「柔軟な働き方」が人材獲得や定着に大きく影響する中、従業員が働く上で重視する要因はそれだけではありません。
「人材トレンド2023」では、転職を決意した人材が次の職場で最も求めていることについてアンケートを行い、結果を「人材の獲得に関する指標」にまとめました。
回答には様々な声が挙げられ、「柔軟な働き方」から「経営陣」まで幅広い10個の要因が浮き彫りになり、1位に「給与・報酬」、2位に「柔軟な働き方」、そして3位に「キャリアアップ・昇進」が挙がり、給与・報酬が今もなお一番の要因となっています。
事実、回答者のうち59％が「求人広告で最も影響力のある情報は給与である」と回答し、人材獲得要因として3位に挙がった「キャリアアップ・昇進」と比較をしても給与は約2.6倍もの影響力があり、その重要性は依然として高いままです。
しかしながら、その重要性を認識しながらも、多くの企業が対応に苦戦していることも事実です。
本レポートによると回答企業のうち31％が「採用活動における大きな課題の一つは期待される給与とつり合いを取ること」であると回答。
ボーナス等の支給事情においても、2022年は「10人に6人がボーナスを支給されていない」とされ、企業の予測と従業員の期待に大きな差が生じています。
有望な人材を獲得し定着させるためにも、企業は慎重に評価を進め、積極的に関与し、給与に関する正しい判断を行うために細心の注意を払わなくてはいけません。
「人材トレンド2023 無形の革命 - The Invisible Revolution」では、上記で紹介した点以外にも、雇用市場に革命をもたらす数々の驚くべき現実を明らかにし、その変化に深く切り込んでいます。
また日本版に併せて、アジア太平洋地域版とグローバル版レポートを公開しており、異なるマーケットの最新の知見を紹介しています。
マイケル・ペイジ・ジャパンが発表した調査レポート「人材トレンド2023 無形の革命-The Invisible Revolution」の紹介でした☆
