日本経済新聞社グループの金融情報サービス会社として、世界の証券・金融情報をはじめ、政治・経済情報をリアルタイムで配信する「QUICK」
そんな「QUICK」が、金融教育の支援事業を本格展開。
独自開発した教材の提供や授業代行を通じて、実効性のある金融教育が広げられます☆
QUICK「金融教育 支援事業」
日本経済新聞社グループの金融情報サービス会社として、世界の証券・金融情報をはじめ、政治・経済情報をリアルタイムで配信する「QUICK」
資産運用支援、注文執行業務の支援、情報ネットワーク構築支援サービスなど、証券・金融市場に関連する総合的なソリューションを提供しています。
そんな「QUICK」が、金融教育の支援事業を本格展開。
これまで証券会社や銀行、運用会社などに提供してきた金融情報サービスの知見をもとに、資産形成に関する課題解決に向け教育の領域でも事業が展開されます。
2022年度から高校の家庭科の授業に金融教育が必修となりました。
家計管理や生活設計、資産形成まで幅広い内容が対象となります。
支援事業では、独自に制作したカードゲームとテキストを使い、資産運用の大切さと金融の知識、具体的な金融商品まで楽しみながら学べる仕組みを提供。
QUICKが始める金融教育は資産形成に焦点をあて、授業時間の制約などから学校では教えきれない資産運用の基本的な知識が伝えられます。
また、教材提供に加え、講師派遣にも対応。
希望する教育機関への出張授業や、金融教育に関心のある金融、事業会社への教材提供や授業代行を通じ、実効性のある金融教育が広げられます。
独自に制作された教材の提供や、授業代行を通じて、実効性のある金融教育が広げられる支援事業を展開。
QUICKが本格展開を開始する「金融教育 支援事業」の紹介でした☆
