企業の人材育成は2つのルートで進んでいた！パーソルイノベーションとパーソル総合研究所、早稲田大学 商学学術院 長内 厚教授の研究チーム「二流路型リスキリング」

パーソルイノベーションとパーソル総合研究所、早稲田大学 商学学術院 長内 厚教授の研究チーム「二流路型リスキリング」は、企業のリスキリングが少数精鋭を育てる「プロ文系人材」ルートと、多くの社員を新業務へ導く「プロ理系人材」ルートという2つの流れで進む構造を明らかにしました。

この成果は、2026年6月20日と21日に関西学院大学で開かれた2026年度 組織学会 研究発表大会にて発表されています。

本研究は、リスキリングがどのように機能するのかという、これまで解明されていなかった仕組みに踏み込んだものです。

パーソルイノベーションとパーソル総合研究所、早稲田大学 商学学術院 長内 厚教授の研究チーム「二流路型リスキリング」

• 学会名：2026年度 組織学会 研究発表大会
• 開催日：2026年6月20日(土)・21日(日)
• 開催校：関西学院大学(西宮上ケ原キャンパス)
• 発表形式：口頭発表
• 発表タイトル：「事業変革期におけるリスキリングの実態 ―二流路型人材形成―」
• 発表者：長内 厚(早稲田大学)、柿内 秀賢(パーソル総合研究所)、清水 さやか(パーソルイノベーション)

「二流路型リスキリング」は、パーソルイノベーションとパーソル総合研究所、早稲田大学 商学学術院 長内 厚教授の研究チームが体系化した理論です。

企業のリスキリングを、新規事業や戦略転換を担う少数の「プロ文系人材」を生み出す成長ルートと、多くの社員が新業務へ適応していく「プロ理系人材」の成長ルートという、2つの流れで捉え直しています。

これまでリスキリングは、高度人材の育成が中心に語られてきました。

しかし今回の理論化により、少数のエース人材を育てる流れと、多くの社員を新業務へ移行させる流れが同時に進むことで、企業の変革が実現されるという構造が明らかになりました。

プロ文系人材ルートとプロ理系人材ルート

• プロ文系人材育成ルート(飛躍型成長)
• プロ理系人材育成ルート(適応型成長)

プロ文系人材育成ルートは、新規事業や戦略転換を担う高度人材がリスキリングを通じて成長していく流れです。

ただし、その数は限定的であることも分かりました。

プロ理系人材育成ルートは、多くの社員が既存のスキルを活かしながら近接領域の業務へ移行していく流れです。

企業全体の変化を支える量の成長を担っていることが確認されました。

AIの普及によって出力の検証・調整・管理といった新たな業務が増えたことで、一定のスキルで活躍する「中間スキル層」の重要性も急速に高まっていることが確認されています。

「事業変革期におけるリスキリングの実態 ―二流路型人材形成―」

多くの企業がデジタル化やAI導入に伴う事業変革に直面する中、リスキリングへの投資が加速しています。

一方で、どのような人材が変革を担うのか、学びがどのように業務成果に結びつくのかといった構造は、十分に解明されていませんでした。

研究チームは2025年10月、AI・デジタル化を背景に大規模な人材再配置とリスキリングを進めている大手製造業2社の人事部門を対象に、半構造化インタビューを実施しました。

この分析を通じて、企業変革が一部の優秀な人材だけでなく、組織全体の適応によって支えられていることが明らかになりました。

自社のリスキリング施策を見直す際、少数精鋭と多数派、両方の成長ルートを意識した設計のヒントになります。

AI時代に拡大する「中間スキル層」の育成方針を検討する人事担当者にとって、参考になる知見です。

組織学会での発表内容を踏まえ、自社の人材戦略や教育投資を考え直すきっかけにできます。

パーソルイノベーションとパーソル総合研究所、早稲田大学 商学学術院 長内 厚教授の研究チーム「二流路型リスキリング」の紹介でした。

よくある質問

「二流路型リスキリング」とはどのような理論ですか？

企業のリスキリングを、新規事業などを担う少数の「プロ文系人材」を育てる成長ルートと、多くの社員が新業務へ適応していく「プロ理系人材」の成長ルートという、2つの流れとして体系化した理論です。

本研究はどこで発表されましたか？

2026年6月20日・21日に関西学院大学(西宮上ケ原キャンパス)で開催された2026年度 組織学会 研究発表大会にて、口頭発表の形式で発表されました。

研究はどのような方法で行われましたか？

2025年10月、AI・デジタル化を背景に大規模な人材再配置とリスキリングを進めている大手製造業2社の人事部門を対象に、半構造化インタビューを実施して分析されました。

「プロ理系人材」ルートにはどのような特徴がありますか？

多くの社員が既存のスキルを活かしながら近接領域の業務へ移行していくルートで、企業全体の変化を支える量の成長を担っていることが確認されました。