記事ポイント
- 全国400校・約8万2千人が取り組む探究学習プログラムが2026年度も提供開始
- 東京大学との連携調査とデジタル化推進により探究学習の質向上を図る
- 問い・企業・起業家・進路・社会課題の5コース全14プログラムを展開
教育と探求社は、探究学習プログラム「クエストエデュケーション」の2026年度提供を全国の中学・高校向けに開始します。
2005年の提供開始から22年目を迎えた本プログラムは、2025年度に全国41都道府県・400校・約8万2千人が取り組み、累計参加者は約64万人に達しています。
教育と探求社「クエストエデュケーション」
- 対象：全国の中学・高校
- 2025年度実施規模：全国41都道府県・400校・約8万2千人
- 累計参加者数：約64万人
- プログラム数：全14プログラム（5コース）
- 2026年度提供開始
教育と探求社が提供する「クエストエデュケーション」は、実在する企業や社会課題、先人の生き様や地方創生、「問い」など多様なテーマに対応した全14プログラムで構成される探究学習プログラムです。
生徒一人ひとりが対話や表現を通じて考えを深める学びを提供しており、2026年度も全国の中学・高校への提供が始まっています。
学力や個性を問わず、すべての生徒が取り組める設計となっており、現実社会や身近なテーマに根ざした課題を扱うことで、主体的に考える力を育てます。
2025年度の参加者は約8万2千人、累計では約64万人に上り、2005年の提供開始から22年にわたって実績が積み上げられています。
探究学習の質が問われる背景
学習指導要領への正式導入を受け、探究学習は全国の学校に広く普及しています。
「正解のない問いに向き合う学び」や「対話・協働を重視する授業」は教育現場に定着しつつある一方、形式的な活動にとどまるケースや、学びの目的が曖昧なまま実施されるケースも指摘されています。
探究学習を「実施しているか」だけでなく、「生徒にとって本当に意味のある学びとして機能しているか」という質の観点から検証する動きが強まっており、教育と探求社は東京大学と連携して探究学習の取り組みの実態や効果に関する調査研究を進めます。
2026年度の強化ポイント
2026年度は、クエストエデュケーションのデジタル化促進と企業・社会との学びの連携強化が推進されます。
デジタル化の進展により教員の運用負担が軽減され、学校現場での実践がより円滑に進められます。
東京大学との調査研究と合わせて、探究学習の質向上を多角的に支える体制が整えられています。
全14プログラムの構成
「クエストエデュケーション」は5つのコースに分かれており、それぞれのテーマに特化した全14プログラムが展開されています。
- 問い探究コース：「マイクエスチョン」「マイクエスチョン・アドバンス」
- 企業探究コース：「コーポレートアクセス」
- 起業家コース：「スモールスタート」
- 進路探究コース：「インターン」「ロールモデル」「マイストーリー」「ザ・ビジョン」「マイパーパス・ファースト」「マイパーパス」「マイパーパス・アドバンス」
- 社会課題探究コース：「ソーシャルチェンジ」「ソーシャルチェンジ・イングリッシュ」「ソーシャルチェンジ・イングリッシュ1st」
問いを立てる力を養う「マイクエスチョン」から、英語で社会課題に向き合う「ソーシャルチェンジ・イングリッシュ」まで、生徒の関心や学校の方針に応じてプログラムを選択できます。
起業家精神を育てる「スモールスタート」や、ロールモデルの生き方から進路を考える「ロールモデル」など、テーマの多様性が特徴のひとつです。
クエストカップ全国大会
1年間の学びの成果を発信する場として、「クエストカップ全国大会」が毎年2月に開催されます。
全国から集まった生徒が自らの地域やテーマを超えて発表と対話を行い、相互に学びを深める機会となっています。
教師や保護者も参加し、生徒の取り組みを直接目にできる年次イベントとして位置づけられています。
全国41都道府県・400校・約8万2千人が参加する「クエストエデュケーション」は、2026年度も東京大学との連携調査やデジタル化の推進により、中高生の探究学習を支える体制で提供されています。
22年にわたって積み上げた実践知が全14プログラムの設計に反映されており、企業・社会との連携強化によって学びの現場との接続がさらに深まります。
教育と探求社「クエストエデュケーション」の紹介でした。
よくある質問
Q. クエストエデュケーションはどのような学校が対象ですか？
A. 全国の中学・高校が対象です。
2025年度は全国41都道府県・400校で実施されており、参加生徒数は約8万2千人に上ります。
Q. クエストカップ全国大会はいつ開催されますか？
A. 毎年2月に開催されます。
全国から参加した生徒が地域やテーマを超えて発表と対話を行い、相互に学びを深めます。
Q. 2026年度に新たに強化された点は何ですか？
A. デジタル化の促進と企業・社会との学びの連携強化が図られています。
また、東京大学と連携した探究学習の実態・効果に関する調査研究が開始されます。