記事ポイント
- 株式会社グローバル・デイリーが日本薬粧研究家・鄭世彬氏をアドバイザーに迎えます。
- 薬粧メーカー向けのマーケティング・PR提案で、関連法規と専門知見を組み合わせた企画体制を強化します。
- 具体的な取り組みは2026年5月以降、順次展開されます。
インバウンドマーケティングおよびPR領域を手掛けるグローバル・デイリーが、日本薬粧研究家・鄭世彬氏をアドバイザーに迎えます。
日本の薬粧カテゴリーに向けた中華圏消費者への情報発信で、専門家の知見を取り入れたマーケティング・ソリューションが展開されます。
グローバル・デイリー(DACグループ)「日本薬粧研究家・鄭世彬氏アドバイザー招聘」
- 発表日：2026年5月14日
- 企業名：株式会社グローバル・デイリー(DACグループ)
- アドバイザー：鄭世彬(チェン・スペンサー / Cheng Spencer)氏
- 対象領域：日本薬粧カテゴリーのマーケティング・PR
- 展開時期：2026年5月以降順次
グローバル・デイリーは、訪日外国人と在日中国語圏消費者に向けた情報発信を支援する企業です。
今回の取り組みでは、日本薬粧カテゴリーの作家・研究家として中華圏で知られる鄭世彬氏の監修・助言・推薦を、薬粧メーカー向けの企画に組み込みます。
医薬品・医薬部外品・化粧品・OTCなどの領域は、日本の薬機法や各国・地域の薬事関連法規が関わるため、商品特性に基づく正確な情報設計が重視されます。
背景
日本の薬粧カテゴリーは、訪日外国人と在日中国語圏消費者の需要を背景に拡大しています。
医薬品・医薬部外品・化粧品・OTCなどの商品は、成分や効能表現の扱いに専門性が求められる領域です。
中華圏向けの情報発信では、関連法規への配慮と商品特性の理解を組み合わせた事実ベースの説明が必要になります。
協業内容
グローバル・デイリーは、鄭世彬氏の見識と影響力を活用したマーケティング・ソリューションを企画・展開します。
各ソリューションは、薬粧メーカーごとの課題、商品特性、ターゲット市場に応じて個別に設計されます。
企画には、鄭世彬氏の専門的見地からの監修、助言、推薦が基本要素として組み込まれます。
具体的な取り組みは、2026年5月以降に順次展開されます。
鄭世彬氏プロフィール
鄭世彬(チェン・スペンサー / Cheng Spencer)氏は、台湾・台南市出身の日本薬粧研究家、日中翻訳家、日本藥粧研究室 代表です。
2003年に日中翻訳業務を開始し、2011年から日本のOTC医薬品メーカーへの取材活動を始めます。
2012年には日本コスメ・OTC医薬品分野の作家としてデビューし、同年に「日本藥粧研究室」を立ち上げています。
出版実績では、2012年から2026年までに『東京藥妝美研購』『日本回遊』『日本家庭藥』『日本藥妝美研購』シリーズなど18冊以上の著書を発表しています。
代表作『藥妝美研購』シリーズは、2012年の刊行開始から2026年までに第13巻を数えるロングセラーです。
実績
鄭世彬氏は、国内大手OTC医薬品メーカー、化粧品メーカー、大手ドラッグストアチェーンなどで監修・コンサルティングを担当しています。
担当領域には、インバウンドアドバイザリー、店頭多言語POP監修、ギフトボックス監修、社内インバウンド勉強会講師などが含まれます。
自治体連携では、奈良県庁の中華圏向けインバウンド施策や、岡山県新見市の2024年芸術祭招待などの実績があります。
メディア露出では、WBS、Nスタ・あさチャン、とくダネ、日経MJ、東洋経済、President、産経新聞、National Geographicなど、日本と台湾の媒体で紹介されています。
事業領域
グローバル・デイリー(DACグループ)は、インバウンドマーケティング、PR、広告営業代理を手掛ける企業です。
自社運営媒体「JAPANKURU」「korekoko」に加え、海外の各種媒体を組み合わせた多媒体ソリューションを提供しています。
2008年創業の同社は、訪日外国人向けの情報発信と企業の海外向けプロモーションを支援しています。
薬粧メーカー向けの新体制は、中華圏消費者に向けた商品理解を深める企画に専門家の視点を加えます。
2026年5月以降に順次展開される取り組みにより、医薬品・医薬部外品・化粧品・OTCなどの情報設計で、法規配慮と商品特性の説明を組み合わせた発信が進みます。
グローバル・デイリー(DACグループ)「日本薬粧研究家・鄭世彬氏アドバイザー招聘」の紹介でした。
よくある質問
Q. 鄭世彬氏はどのような専門家ですか？
A. 鄭世彬氏は、日本薬粧研究家、日中翻訳家、日本藥粧研究室 代表として活動する人物です。
Q. 協業の対象となるカテゴリーは何ですか？
A. 協業の対象は、医薬品・医薬部外品・化粧品・OTCなどを含む日本薬粧カテゴリーです。
Q. 具体的な取り組みはいつ始まりますか？
A. 本協業に基づく具体的な取り組みは、2026年5月以降に順次展開されます。