明治安田厚生事業団 体力医学研究所は、オフィスでの座りすぎを解消するための「活動的な休憩(アクティブブレイク)」を導入することが、職員の活動量に及ぼす影響を検討しました。
明治安田厚生事業団 体力医学研究所「活動的な休憩(アクティブブレイク)」導入
公益財団法人 明治安田厚生事業団 体力医学研究所(本部：東京都新宿区、理事長：生井 俊夫)は、オフィスでの座りすぎを解消するための「活動的な休憩(アクティブブレイク)」を導入することが、職員の活動量に及ぼす影響を検討。
その結果、アクティブブレイクの継続性は高く、更に、アクティブブレイクを導入したグループでは、導入から1年経過した後の勤務時間中の座位行動が24分減少し、代わりに身体活動が増加したことが分かりました。
今回の研究から、本研究で開発したアクティブブレイクの導入は、オフィスでの座りすぎを防止し活動的に過ごすための集団戦略として有効である可能性が示されました。
この研究の成果は、労働衛生分野の国際学術誌「Scandinavian Journal of Work, Environment & Health」に2025年4月8日付で早期公開されました。
【ポイント】
◎長時間の座位行動は健康に悪影響を及ぼしますが、オフィスにおける主な対策として挙げられる昇降式デスクは、費用面などの問題から導入しづらいという課題があります
◎私たちの研究では、比較的低コストな座りすぎ対策として1日に数回、計10分程度の「活動的な休憩(アクティブブレイク)」を導入し、その効果を検証しました
◎分析の結果、アクティブブレイクの導入から1年後に仕事中の座位行動が20分以上減少し、代わりに身体活動が増加したことがわかりました
【対象と方法】
本研究では、首都圏の保険関連企業で働くオフィスワーカー172名を対象に、「アクティブブレイク」を導入しました。
具体的には、2019年2月以降、1日数回、合計10分間程度立ち上がり、代わりに身体活動(ストレッチやラジオ体操など)を増やす短時間の休憩を推奨しました。
長期的な実施を後押しするため、上司や同僚からの声掛け、座りすぎの健康被害に関する情報提供、運営リーダーの任命といった補助的な働きかけも行いました。
対象者は腰に活動量計(※2)を装着し、身体活動量や座位行動時間を測定しました。
より正確に取り組みの効果を評価するため、対象企業の関連会社で働く職員323名の活動量計データを取得して比較しました。
このグループに対しては、アクティブブレイクの導入をはじめとする特別な取り組みは実施せず、通常通りの勤務が継続されました。
傾向スコアを用いた重みづけ(※3)により、対象者の背景情報を揃えたうえで、活動的な休憩の導入が1年後の勤務時間中の活動に及ぼす影響を検討しました。
【結果】
アクティブブレイクを導入したグループでは、約1年後も6割以上の職員がほぼ毎回の休憩時間を活用して体を動かしていることがわかりました。
1年後の追跡調査では、アクティブブレイクを導入したグループで、加速度計で評価した勤務時間中の座位行動が24分減少し、代わりに身体活動が増加していました。
一方で、通常通り勤務していたグループでは、こうした変化は見られませんでした。
図. 「アクティブブレイク」導入後の座位行動・身体活動の変化
