G-Placeで、建設資材やリサイクル建材の販売事業を行う設備資材事業グループが総輸入販売元として取り扱う常設型転落防止システム「アクロバット」は、主力商品の一つである垂直型ワイヤータイプの専用金具『スライダー』をより使いやすくリニューアルして2023年9月1日(金)より発売します。
常設型転落防止システム「アクロバット」
製品概要
製造者 ： Akrobat Pte. Ltd.
(アクロバット・プライベート・リミテッド、シンガポール)
導入実績： 東南アジアを中心に世界で700件以上。
国内の設置件数も続々増加中。
(空港、工場、展示会場、公共施設、商業施設等に設置)
資料請求： https://akrobat.jp/download
アクロバット『垂直型ワイヤータイプ』とは？
アクロバットの『垂直型ワイヤータイプ』は、はしご(タラップ)昇降時の安全性を確保するための安全対策製品で、主に工場やビル等の屋上や、屋根上へアクセスする目的で建物に常設されたはしごへ設置します。
ワイヤーをはしごに沿って垂直に設置し、作業者はワイヤーとフルハーネスを専用金具の「スライダー」で接続し利用します。
専用金具の「スライダー」は万が一の転落時にロック機能が働き、作業者が足を踏み外す、あるいは転落してしまっても、地面への衝突を防ぐことができます。
また、本製品にはショックアブソーバーも付いており、転落時に作業者やはしご自体への衝撃荷重も軽減します。
＜はしご(タラップ)の安全対策上の課題とは？＞
・昇降時にバランスを崩す、あるいは転落しそうになった際に、咄嗟に掴まることができる背カゴなどの対策もあるが、それだけでは転落を防ぐことはむずかしいため、十分な対策とは言えない。
・ランヤードフックをかけながらはしごを昇降する方法もあるが、昇降の際は何度もフックの掛け替えを要するため作業者の負担が大きく実用的ではない。
→アクロバット『垂直型ワイヤータイプ』は上記の課題を解決します！
＜設置事例＞
・垂直型ワイヤータイプの設置事例
https://akrobat.jp/project/vertical-project
スライダーのリニューアルポイント -ワンタッチでの脱着が可能に-
＜リニューアルポイント＞
今までのスライダーは、ワイヤーへ取り付ける際に2段階(2つの金具を1つずつ取り付ける)での装着が必要であったため、スライダーの脱着にやや手間がかかりました。
リニューアルした『サムズアップスライダー』は、1つの金具をワンタッチでワイヤーに取り付けることが可能になりました。
この改良によって、スライダーの脱着作業が容易になっただけではなく、はしご頂上部などの危険箇所での脱着がスムーズになることが利用者のストレスを軽減し、作業ミスを減らすことにもつながるため、より安全性を追求した設計となっています。
＜リニューアルの背景＞
これまでの製品にも転落時のロック機能などがあり、機能としては申し分ないものでしたが、2段階での装着作業に少しの慣れが必要でした。
スライダーの脱着ははしご頂上部で行うこともあるため、「頂上部と言う一番危険な箇所での脱着作業をより手間がかからないものにしたい」という考えから、今回のリニューアルに至りました。
＜使用イメージ動画＞
・垂直型ワイヤータイプの使用イメージ
・新スライダーの機能紹介
リニューアルしたサムズアップスライダー
■アクロバット製品の5つの特徴
◇ヨーロッパEN規格に準拠
墜落・転落防止システムには国際規格※があり、アクロバット製品はヨーロッパ工業規格であるEN規格に準拠しています。
※工業規格が定められているものに関して日本ではまだ規格が定められていません。
◇豊富な実績をもとにさまざまな建物・状況に対応可能
日本で多く使われているハゼ式折板屋根であれば穴あけ不要で設置が可能です。
また、コンクリート屋根やその他の屋根材・壁面にも社内専門技術者が個別設計を行い対応します。
◇短工期での設置が可能
通常規模の現場であれば、工期は1～3日程度ですぐに使えます。
※輸入部材の納期が不安定なため、余裕を見てご相談ください
◇建物や環境に調和するデザイン
機能性だけでなく高いデザイン性が認められ、世界のランドマーク建築物※でも多数採用されています。
※マリーナベイ・サンズ(シンガポール)、ドバイ国際空港、アブダビ国立展示場 など
◇施工後も安心を守る定期点検サービス
設置後は1年毎に点検作業を行い、長期間の安心・安全をお約束します。
導入時に3年間の無料保守点検をお付けします。
いよいよ本格稼働したフルハーネス型墜落制止用器具の着用義務
日本では毎年200人を超える方が高所作業中に墜落や転倒が原因で命を落としており、負傷者を含めるとその数は2万人を超えています※。
これまでは胴ベルト型とハーネス型の安全帯が用いられてきましたが、いよいよその安全性が見直されることとなり、労働安全衛生法施行令と労働安全衛生規則の一部改正により、安全対策の強化としてフルハーネス型墜落制止用器具の着用が2019年2月1日から義務化されました。
これにより欧米ではスタンダードであるフルハーネス型墜落制止用器具が、日本でも一定の高さ(6.75m以上の高所／建設業では5m以上で推奨)において着用を義務づけられることとなりました。
2022年1月2日からは旧規格品の販売・着用が禁止となり、実質的な新規格フルハーネスの着用義務化が始まっています。
※参考：厚生労働省. 令和4年 労働災害発生状況,P3(公表 2023-05-23)
https://www.mhlw.go.jp/content/11302000/001100029.pdf
