全国で木材・木製品製造流通会社約1万6千社が加盟する「全国木材組合連合会」
そんな「全国木材組合連合会」が、国産材の需要拡大を目的とし、これまで林野庁補助事業として取り組んだ建築物における木材利用の促進に不可欠な、木材の乾燥技術等に係る技術開発普及事業の成果報告をウェブサイトにて公開しました。
全国木材組合連合会「建築用木材に係る技術開発・普及事業」
全国で木材・木製品製造流通会社約1万6千社が加盟する「全国木材組合連合会」
そんな「全国木材組合連合会」が、国産材の需要拡大を目的とし、これまで林野庁補助事業として取り組んだ建築物における木材利用の促進に不可欠な、木材の乾燥技術等に係る技術開発普及事業の成果報告をウェブサイトにて公開。
近年、日本では、戦後の拡大造林により植林した木が収穫期を迎えています。
木が成長する際に炭素を固定し、その木材を、建築で長く使うことにより、炭素の貯蔵を通じた脱炭素社会の実現が可能になります。
また、木材が人に与える印象や効果により、都市等における快適な生活空間の形成を促します。
SDGsで掲げられた主に4つのテーマ国産材の活用が求められており、その促進のために建築でより使いやすい木材の技術開発が急務となっています。
事業内容「人工乾燥材」
2022年に、品質性能を確保した乾燥材の供給に向けた技術資料の作成及び普及を実施。
プレカット会社および住宅供給会社に対し、人工乾燥材に求められる品質について、アンケート調査が行われました。
これまでの調査結果をふまえ、技術資料「品質の確かな人工乾燥材の生産にむけて」が作成・公表されました。
事業内容「構造用製材の含水率」
2021年には構造用製材の含水率の差異が接合部の耐力にもたらす影響の検証報告を実施。
本試験では、一般に流通しているSD20想定とSD15想定の構造用製材の比較試験(実験時には含水率10％程度)を行い、両者の含水率の差異が接合部の耐力にもたらす影響について検証が行われました。
木材の乾燥技術等に係る技術開発普及事業の成果報告をウェブサイト上にて公開。
全国木材組合連合会が公開した、「建築用木材に係る技術開発・普及事業」の紹介でした☆
