QUICK エンタープライズサービス開発本部ESG研究所は、「ESG投資実態調査2022」の結果を発表。
日本に拠点を置く機関投資家を対象に実施した調査です。
QUICK「ESG投資実態調査2022」
企業の財務情報だけでなく、環境・社会・企業統治に関する情報から事業の持続性や収益性を判断する「ESG投資」
QUICK エンタープライズサービス開発本部ESG研究所は、「ESG投資実態調査2022」の結果を発表。
「ESG投資実態調査2022」は日本に拠点を置く機関投資家を対象に実施した調査。
調査結果では、投資手法は「エンゲージメント」が首位、2位は「議決権行使」がランクイン。
「エンゲージメント」のテーマは気候変動が首位で、次にD＆I、人権が続く結果になりました。
ウクライナ情勢に関しては受け方針変更は少数派、投資割合は5年後も維持か増加に。
ESG投資の流れは変わらないことがわかりました。
日本に拠点を置く機関投資家を対象に実施した調査。
QUICK エンタープライズサービス開発本部ESG研究所にて結果が発表された、「ESG投資実態調査2022」の紹介でした。
