記事ポイント
- 世界ラーメン協会が2025年世界総需要データを発表
- 総需要は1,242.1億食で前年比0.7%増加
- 中国/香港・インドネシア・インドが上位3か国
世界ラーメン協会(WINA)は、2025年のインスタントラーメン総需要に関する最新データを発表しました。
世界総需要は1,242.1億食で、前年比0.7%(9.0億食)の増加となりました。
世界ラーメン協会「2025年インスタントラーメン世界総需要データ」

- 総需要(2025年):1,242.1億食
- 前年比:+0.7%(+9.0億食)
- 発表元:世界ラーメン協会(WINA)
- 発表日:2026年8月6日
世界ラーメン協会は、即席麺業界の国際団体です。
日清食品創業者の安藤百福氏の関わりのもと1997年に設立され、加盟各社の品質向上や消費拡大を目的に技術情報の共有や需要データの調査・公表を行っています。
地政学リスクに伴う輸出売上の減少や原材料価格の上昇が見られ、2026年も企業の調達や価格戦略に影響する要因として意識されています。
そのような中、2025年の総需要は欧州を除く全エリアで成長し、アジアが成長を牽引したほか、中南米や中東・アフリカ地域も高い成長率を示しました。
中国/香港
- 順位:1位
- 需要量:432.7億食
- 前年比:-1.2%(-5.3億食)
中国/香港は432.7億食で、前年比1.2%(5.3億食)減少しました。
2025年の中国の実質GDP成長率は前年比5.0%で、政府目標の「5%前後」を達成しています。
輸出や家電の買い替え促進策が経済成長を後押しした一方、デフレが続くなかで節約志向とメリハリのある消費行動が目立ちました。
地方都市やECなど新チャネルへの浸透、新製品投入といった需要喚起策により、カップめんや袋めんの中高単価品の売り上げ再拡大が期待されています。
インドネシア
- 順位:2位
- 需要量:145.4億食
- 前年比:-1.0%(-1.4億食)
インドネシアは145.4億食で、前年比1.0%(1.4億食)の減少となり、5年ぶりに前年を下回りました。
通貨安や原材料費の上昇に伴う価格上昇により、購買力の低下などの影響がみられました。
こうした状況でもカップめんは成長を続けており、即席めん全体としてもさらなる成長が期待されています。
インド
- 順位:3位
- 需要量:96.0億食
- 前年比:+8.9%(+7.8億食)
インドは96.0億食で、前年比8.9%(7.8億食)増加し、2025年において単一国として最大の増加となりました。
GST(物品・サービス税)の減税効果に加え、ECチャネルの拡大や商品レンジの拡大といった取り組みが要因とされています。
ベトナム
- 順位:4位
- 需要量:82.3億食
- 前年比:+1.2%(+0.9億食)
ベトナムは82.3億食で、前年比1.2%(0.9億食)増加しました。
2025年のベトナム経済はインフレが比較的落ち着くなかでマクロ経済が好調に推移し、GDPは5%台の成長となりました。
ベトナムの総需要は世界4位で、1人当たりの食数は世界1位です。
カップめんは郊外へも浸透しつつあり、毎年着実な成長を続けています。
日本
- 順位:5位
- 需要量:59.5億食
- 前年比:+0.9%(+0.5億食)
日本は59.5億食で、前年比0.9%(0.5億食)増加し、2年連続で前年を上回りました。
上期は米価の高騰など物価上昇を背景とした代替需要を追い風に、コストパフォーマンスの良さが再評価され、前年比4.1%の成長となりました。
下期は節約志向の高まりに加え、政府による備蓄米の放出などで米価の上昇が落ち着いたことから前年比2.0%減となり、通年では微増にとどまりました。
世界各地の需要動向を追うと、地域ごとの経済状況や消費行動の変化が見えてきます。
上位国・地域の順位や成長率の推移は、即席麺市場の広がりを知る手がかりになります。
世界ラーメン協会「2025年インスタントラーメン世界総需要データ」の紹介でした。
よくある質問
2025年のインスタントラーメン世界総需要はどれくらいでしたか?
世界ラーメン協会の発表によると、2025年の世界総需要は1,242.1億食で、前年比0.7%(9.0億食)の増加となりました。
需要が最も多かった国・地域はどこですか?
1位は中国/香港で432.7億食、2位はインドネシアで145.4億食、3位はインドで96.0億食となり、上位3か国・地域の順位は前年と変わりませんでした。
日本の需要はどのような結果でしたか?
日本は59.5億食で前年比0.9%(0.5億食)増加し、2年連続で前年を上回りました。
上期は物価上昇を背景とした代替需要が伸び、下期は米価の落ち着きから節約志向が高まり、通年では微増となりました。
インドの需要が大きく伸びた理由は何ですか?
インドはGST(物品・サービス税)の減税効果に加え、ECチャネルの拡大や商品レンジの拡大といった取り組みが要因とされ、前年比8.9%(7.8億食)増と単一国として最大の増加となりました。









