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統計学・機械学習の博士が率いる新研究所! パーソルイノベーション「HRサイエンス研究所(R)」

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記事ポイント

  • パーソルイノベーションが「HRサイエンス研究所(R)」を2026年4月1日に開設
  • 医療・介護・製造・物流などの現場で働くフロントラインワーカーを科学的に研究
  • 京都大学講師経験を持つ統計学・機械学習の専門家、大羽 成征氏が所長に就任

 

パーソルグループのパーソルイノベーションが、フロントラインワーカーの行動データを活用した研究開発組織を新たに立ち上げました。

行動科学・データサイエンス・プロダクト開発を統合したR&D拠点として、現場課題の解決と新規事業創出を担います。

 

パーソルイノベーション「HRサイエンス研究所(R)」

 
パーソルイノベーション ロゴ

 

  • 研究所名:HRサイエンス研究所(R)
  • 開設:2026年4月1日
  • 所長:大羽 成征
  • 研究領域:人材科学、情報科学、フロントラインワーカー研究、アセスメント、マッチング、キャリア支援 など

HRサイエンス研究所(R)は、データの科学と人材の科学を融合させ、はたらく人の行動や意思決定、職場環境との関係性を科学的に解き明かすことを目的に設立されました。

医療・介護・福祉、製造、物流、建設、交通、販売サービスなどの現場で働くフロントラインワーカーをはじめとした「はたらく人」全般が研究対象です。

これまでの人材研究やHR領域の議論は、主にオフィスワーカーや管理職層を中心に進められてきています。

現場で働く人々の意思決定・行動特性・職場環境との関係性については定量的・実証的に捉えきれていない部分が多く残されており、HRサイエンス研究所(R)はこの空白領域に科学的アプローチで取り組みます。

 

研究体制と活動内容

 

研究所の初期体制には、心理学関連のメンバーに加え、情報学の研究者と機械学習エンジニアが参加します。

京都大学などでの教員経験を持つシニア研究者や博士号取得者で構成されており、研究レベルの高度化が図られています。

さらに、データ分析・AI開発・戦略策定を担う3人体制のリサーチアドミニストレーショングループも組成され、中長期研究をサポートします。

研究・調査活動は主に2本柱で進められます。

1つ目は社内に蓄積された分析・知見の利活用可能性を探る研究開発、2つ目はコンテンツやビッグデータの分析に関心のある社外の企業・団体・個人との共同調査です。

2026年度中にも研究結果がレポート公開や講演会の開催を通じて発信される予定です。

 

所長・大羽 成征 氏のプロフィール

 
HRサイエンス研究所 所長 大羽 成征

 

所長の大羽 成征(おおば・しげゆき)氏は、2001年に奈良先端科学技術大学院大学(NAIST)で修士(理学)を、2002年に同大学院で博士(工学)を取得しています。

奈良先端科学技術大学院大学助教および京都大学講師を経て、2020年にミイダスへ入社。

統計学・機械学習を専門とし、医学・生物学分野における高次元データ解析の研究に従事してきています。

神経芽腫の共同研究では遺伝子発現データを用いた予後分類手法を開発し、国際学術誌「Cancer Cell」への掲載実績を持ちます。

ミイダスではシニアリサーチャーとして情報科学研究グループを率い、推薦システムなど人材データ活用の研究開発を統括。

2026年4月よりパーソルイノベーション HRサイエンス研究統括部長に就任しています。

著書に『ガウス過程と機械学習』(講談社、2019年)があります。

 

HRサイエンス研究所(R)は、フロントラインワーカーのはたらき方・心理的負担・スキル形成・職場環境との関係性を科学的知見で体系化し、個人と組織が納得感を持って選択できる環境の整備に寄与します。

社内データの利活用にとどまらず、社外との共創を通じた新たな価値創出も視野に入れており、2026年度中の研究成果発信が予定されています。

パーソルイノベーション「HRサイエンス研究所(R)」の紹介でした。

 

よくある質問

 

Q. HRサイエンス研究所(R)が研究対象とするフロントラインワーカーとはどのような人々ですか?

 

A. 医療・介護・福祉、製造、物流、建設、交通、販売サービスなどの分野で現場ではたらく人々の総称です。

昨今世界的に使用されている呼称で「最前線ではたらく人々」を指します。

 

Q. 社外の企業や個人との共同研究には参加できますか?

 

A. コンテンツやビッグデータの分析に関心のある幅広い業界の企業・団体・個人との連携による共同調査が予定されています。

詳細はパーソルイノベーションの公式サイトに案内されます。

 

Q. 研究成果はいつ、どのような形で公開されますか?

 

A. 2026年度中にレポートの公開や講演会の開催を通じて発信される予定です。

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