記事ポイント
- 40代で離職3回・100社以上不採用の後藤宗明氏が登壇
- 2026年8月1日開催・対面＋Zoom・参加費無料
- セミナー後にポータブルスキル×リスキリングのパネルディスカッション
キャリア・ブレスユーは、2026年8月1日(土)に「中高年リスキリング・これからも必要とされる働き方を手にいれる」セミナーを和歌山県内で開催します。
和歌山労働局の令和8年度中高年世代活躍応援プロジェクト事業として実施するもので、35歳以上59歳以下を対象に対面とオンライン(Zoom)のハイブリッド形式で参加できます。
参加費は無料で、当日参加できない方向けのアーカイブ動画も専用ホームページで用意されます。
「中高年リスキリングセミナー」
- 日時：2026年8月1日(土) 13:30〜15:30（受付 13:00〜）
- 対象：和歌山県内の就職氷河期世代を含む概ね35歳以上59歳以下の方
- 参加費：無料
- 開催形式：対面・オンライン(Zoom)ハイブリッド
- 会場（対面）：Wajima本町ビル6階（和歌山県和歌山市本町1-22）
- 定員：対面30名（先着順）・オンライン定員なし
- 申込締切：2026年7月28日(火)
- 主催：和歌山労働局（令和8年度中高年世代活躍応援プロジェクト事業）
本セミナーは、リスキリング（Reskilling）——職業能力の再開発・再教育——をテーマに、中高年層および就職氷河期世代が今後の市場で働き続けるための実践的な内容をプログラムの柱にしています。
講師には、日本初のリスキリング特化型非営利団体であるジャパン・リスキリング・イニシアチブの代表理事・後藤宗明氏を迎えます。
後藤氏自身が40代で3度の離職と100社以上の不採用を経験しながらキャリアを立て直した実績の持ち主。
その当事者としての視点がセミナーの核心となっています。
急速なDX（デジタルトランスフォーメーション）や市場環境の変化が続く中、自分のスキルをアップデートして市場価値を保ち続けるための具体的な考え方が学べます。
2部構成のプログラム
第1部（13:30〜15:00）はセミナーで、テーマは「中高年リスキリング・これからも必要とされる働き方を手にいれる」です。
後藤宗明氏が中高年層のために実践的な内容を伝えます。
第2部（15:00〜15:30）はパネルディスカッションで、テーマは「就職氷河期世代・中高年に求められる『ポータブルスキル』『リスキリング』」です。
パネリストには後藤宗明氏に加え、日本リスキリングキャリアコンサルタント協議会代表理事の古今堂靖氏も参加。
豪華な顔ぶれとなっています。
モデレーターはキャリア・ブレスユー代表取締役で1級キャリアコンサルティング技能士の東正志氏が務め、専門家の立場から今後の働き方について議論が交わされます。
講師・後藤宗明氏のプロフィール
後藤宗明氏は、富士銀行（現みずほ銀行）を経てニューヨークでグローバル人材育成のスタートアップを起業した経歴があります。
帰国後は外資フィンテック日本法人代表、アクセンチュア（人事領域のDX・採用戦略従事）、AIスタートアップのシリコンバレー拠点立ち上げなどを歴任し、2021年に日本初のリスキリング特化型非営利団体を設立しました。
以降、政府・自治体・企業のリスキリング推進を支援する活動を続けています。
著書に『中高年リスキリング-これからも必要とされる働き方を手にいれる』があります。
自らが40代で3度の離職と100社以上の不採用を経験した当事者として、中高年層の転職・キャリア再構築に関する実践的な知見を持つ点が、本セミナーの大きな特徴です。
参加方法とアーカイブ配信
参加申し込みはチラシ等に記載の二次元コードから申込フォームにアクセスして行います。
申込締切は2026年7月28日(火)です。
対面参加の定員は30名（先着順）で、定員に達した場合はオンライン参加の案内となります。
オンライン（Zoom）参加は定員なしで参加できます。
当日参加できない方のために、専用ホームページでアーカイブ動画が用意されます（視聴には事前の申込が必要です）。
中高年層のキャリア再構築やリスキリングについて、当事者の視点を持つ専門家から直接学べます。
パネルディスカッションでは複数の専門家がポータブルスキルと今後の働き方について議論します。
「中高年リスキリングセミナー」の紹介でした。
よくある質問
Q. セミナーの参加費はいくらですか？
A. 参加費は無料です。
対面・オンライン（Zoom）いずれの参加方式でも費用はかかりません。
Q. 当日参加できない場合、後からセミナー内容を視聴できますか？
A. 当日参加できない方向けに、専用ホームページでアーカイブ動画が用意されます。
視聴には事前の申込が必要です。
Q. 参加対象はどのような方ですか？
A. 和歌山県内の就職氷河期世代を含む概ね35歳以上59歳以下の方が対象です。