2026年2月9日、東京・渋谷に本社を置くSDKI Analyticsが、微結晶セルロース（MCC）市場の調査結果を公開しました。
調査は2025年12月から2026年1月に実施され、520社へのヒアリングをもとに2026年から2035年までを予測しています。
医薬品から化粧品まで横断して使われる素材なので、複数業界の温度感を一度に確認したいときに便利なレポートです。
SDKI Analytics「微結晶セルロース（MCC）市場調査」
- 調査結果発表日：2026年2月9日
- 予測期間：2026年―2035年
- 調査対象：520市場プレーヤー
- 調査方法：現地調査220件・インターネット調査300件
- 調査期間：2025年12月―2026年1月
SDKI Analyticsは、東京を拠点に製品・市場・企業・産業を対象とした調査と業界分析を提供するマーケティングリサーチ会社です。
同社は日本国内100以上の業種と世界150カ国以上の洞察を扱い、データ主導で戦略立案を支援しています。
今回のレポートはMCC市場に絞り、成長率だけでなく用途別・地域別の需要構造まで整理した内容。
市場規模の推移と2035年までの成長カーブ
- 2025年市場規模：約16億米ドル
- 2035年市場規模予測：約29億米ドル
- 予測CAGR：約6.9%
市場規模は2025年の約16億米ドルから2035年には約29億米ドルへ伸びる見通しです。
10年で約1.8倍を目指す中期拡大型のトレンド。
棒グラフでも右肩上がりが続いており、需要の増え方を直感的に読み取りやすい構成になっています。
単年の売上比較だけでなく、原料調達や設備投資の回収期間まで考えたい企業にとって有用な指標です。
用途別需要の中心とMCCが選ばれる理由
- 用途区分：4分野（医薬品・栄養補助食品、食品・飲料、化粧品・パーソナルケア、工業）
- 最大用途シェア：医薬品・栄養補助食品46%
用途別では医薬品・栄養補助食品分野が46%を占め、最も大きな需要の受け皿になっています。
経口固形製剤での安定した品質要求が、MCC採用を後押しする背景。
化粧品とパーソナルケアでは、粘度調整や乳化安定化の素材としてローションやクリーム、シャンプー、歯磨き粉で活用が広がっています。
マイクロプラスチックへの関心が高まる中で、植物由来素材への切り替え需要が伸びている点も見逃せません。
地域別トレンドと日本市場の成長ポジション
- 地域区分：5地域（北米、ラテンアメリカ、アジア太平洋、欧州、中東・アフリカ）
- 地域別最大シェア：アジア太平洋35%
地域別ではアジア太平洋が35%で先行し、生産と消費の両面で存在感を示しています。
北米は米国とカナダの製薬製造基盤の厚さを背景に、堅調な需要が続く見込みです。
日本市場では高齢化を背景に医薬品需要が底堅く、機能性食品や栄養補助食品の拡大も追い風になっています。
国内メーカーがアジア太平洋と欧米への輸出拡大を狙っているため、供給側の動きも活発です。
主要プレーヤーと直近の供給体制アップデート
- グローバル主要プレーヤー：5社
- 日本主要プレーヤー：5社
- 主要開発トピック：2023年2月・2025年6月の2件
グローバルではDuPont、Sigachi Industries、DFE Pharma、Accent Microcell、JRS Pharmaが主要プレーヤーとして挙げられています。
日本ではAsahi Kasei、Shin-Etsu Chemical、Nippon Paper Industries、Daicel、Fuji Chemical Industriesが中核企業です。
2025年6月にはSigachi IndustriesがAPIと特殊化学品の拡張方針を示し、周辺市場との接続が強化されました。
2023年2月にはAsahi Kaseiが倉敷市の水島製造所内でCeolus MCC第2工場建設を公表し、需要増への供給対応を進めています。
一方で木材パルプと綿リンターの価格変動はコストに直結するため、調達戦略と収益管理の設計が今後の焦点です。
成長率だけでなく用途配分と地域シフトまで一枚でつかめるので、企画・調達・投資判断の共通資料として使いやすいレポートです。
製造とヘルスケアの次手が見える成長データ！
SDKI Analytics「微結晶セルロース（MCC）市場調査レポート」の紹介でした。
よくある質問
Q. MCC市場の2035年予測規模はどれくらいですか？
2035年までに約29億米ドルへ拡大すると予測されています。
Q. 予測期間の年平均成長率は何%ですか？
2026年から2035年のCAGRは約6.9%です。
Q. 用途別で最も大きい分野はどこですか？
医薬品・栄養補助食品分野が46%で最大シェアと見込まれています。
Q. 調査はどのような方法で行われましたか？
現地調査220件とインターネット調査300件を組み合わせ、計520社を対象に実施されています。