1,100万人の現場を変えるインフラ始動！ヨガワークス「yogaworks.jp」サイト統合

記事ポイント

2003年の創業以来、日本初のヨガプロップスブランドとしてインストラクターの活動を支えてきたヨガワークスが、2026年5月よりヨガ業界のインフラ整備に本格着手します。

卸取引サイト「yogamat.jp」を一般向けECサイト「yogaworks.jp」へ統合し、講師・スタジオ・生活者が同一プラットフォームで商品情報にアクセスできる体制が整います。

ヨガワークス「yogaworks.jp」サイト統合

ヨガ業界を支えるインフラ構築へ

新しいyogaworks.jpは、ヨガスタジオや取扱店向けの卸機能と、ヨガを実践する生活者向けの購買機能を一つのプラットフォームに集約したサイトです。

これまでyogamat.jpとyogaworks.jpで別々に管理していた商品情報・在庫・取引が一元化され、講師・スタジオ・取扱店と生活者が同じ画面から商品を確認し、やり取りできるようになります。

このサイト統合は、商品販売の効率化だけを目的としたものではありません。

フリーランスや個人事業主として指導・経営・集客のすべてを一人で担うヨガ講師が本業に集中できる環境を整えることを狙いとしており、スタジオオーナー向けコミュニティの形成・業界情報の発信・共創プログラムの提供といった取り組みがサイトを拠点に段階的に展開されます。

ウェルネス・ヨガ市場の成長推移

2024年時点で世界のウェルネス経済は約6.8兆ドル規模に達し、前年比7.9%で拡大しています。

日本は2,624億ドルで世界第4位に位置し、国内でヨガを年1回以上実践する人は約1,100万人（国民のおよそ10人に1人）に達しています。

ジョギング人口の約1,055万人を上回る水準で、ヨガはウェルネスを日常に取り込む入口として存在感を増しています。

ピラティスを含むスタジオ事業市場は2025年の117億ドルから2034年には252億ドルへの拡大が見込まれており、年平均成長率は約8.94%と試算されています。

市場が成長を続ける一方で、講師数の増加に伴う収入面の不安定化も指摘されており、指導・研鑽に加えて経営・集客・情報収集まで一人でこなすヨガ講師にとって、本業に集中できる環境整備が業界全体の課題となっています。

yogaworks.jp サイトイメージ

新yogaworks.jpでは、スタジオや取扱店の担当者が会員ランクに応じた卸価格をカート画面で自動確認しながら発注できます。

まとめ買い対象商品には割引が適用され、クレジットカードをはじめとする複数の決済手段が新たに加わるため、定期的にプロップスを調達するスタジオにとっての利便性が高まります。

商品ページには講師インタビューや実際の使用シーンを交えたストーリーコンテンツも掲載されます。

ヨガブロックやストラップの選び方を知りたいヨガ初心者から、スタジオでプロップスをすすめる際の参考情報として活用したいインストラクターまで、幅広い層が商品情報を活用できる構成になっています。

2026年5月以降、ヨガスタジオオーナーを対象とした限定コミュニティが順次公開される予定です。

個人経営が大半を占めるスタジオオーナーや講師が地域を越えてつながり、業界動向・経営・集客のノウハウを共有できる場として機能します。

ヨガフェスタ（アジア最大級のヨガイベント）のボードメンバーを務める代表・綿本哲によるセミナーや、業界外の有識者との対談、パートナー企業との共同セッションも継続的に企画される予定です。

共創プロダクトプログラム「yogamakers Lab（ヨガメイカーズ・ラボ）」は、常設化に向けた整備が進んでいます。

峯岸道子氏考案の「ヨガ棒ライト」、中村尚人氏考案の「ピラティスローラー・GRIPPONE」、田中律子氏考案の「SUPヨガボード」、伊藤香奈氏考案の「らくねるアーチヨガブロック」など、これまでの共創実績を土台に、講師が発案したプロダクトをヨガワークスが製造・販売支援する仕組みを拡充していきます。

yogaworks.jpの統合は、ヨガワークスが業界基盤整備に踏み出す第一歩です。

コミュニティ形成・情報発信・共創プログラムが順次加わり、ヨガ講師が指導に集中できる環境が少しずつ整っていきます。

ヨガワークスのサイト統合と業界基盤整備の紹介でした。

A. ヨガスタジオのオーナーおよびインストラクターが対象で、スタジオの規模や所在地は問いません。

A. 一般向けECと卸取引サイトが統合された新yogaworks.jpでは、スタジオや取扱店だけでなく、ヨガを実践する生活者も直接購入できます。