記事ポイント
- BtoBの複雑な購買意思決定をシステム思考で動的モデルとして可視化
- 熟練マーケターの暗黙知を工学的に再現し、再現性のある手法として体系化
- 東京大学とITコミュニケーションズが2026年4月1日から3年間の共同研究を開始
東京大学とITコミュニケーションズは、2026年4月1日に「マーケティング最適化のための統合的システム分析」社会連携講座を開設します。
BtoBの購買意思決定は技術・調達・経営など複数部門が絡み合う複雑なプロセスですが、この講座ではシステム思考を活用してその構造を動的モデルとして可視化します。
熟練マーケターが経験から行ってきた「組織力学の読み解き」を工学的に再現し、再現性のある手法として確立することを目指します。
東京大学×ITコミュニケーションズ「マーケティング最適化のための統合的システム分析」

- 講座名:マーケティング最適化のための統合的システム分析
- 開設日:2026年4月1日
- 設置期間:2026年4月1日〜2029年3月31日(3年間)
- 代表教員:稗方 和夫 教授(東京大学大学院新領域創成科学研究科人間環境学専攻)
- 共同設置機関:国立大学法人東京大学 × 株式会社ITコミュニケーションズ
産業財(BtoB商材)の購買は、単一の意思決定者ではなく、技術部門・調達部門・経営層などからなる「購買センター(Buying Center)」によって行われます。
そこでは合理的な評価軸だけでなく、組織内の利害関係や合意形成プロセスが複雑に絡み合い、従来のマーケティング・ファネルのような静的モデルでは全体像を捉えることが難しいという課題があります。
東京大学の研究チームはシステムデザイン・システム思考を専門とし、海上物流のゼロエミッション化や地方交通サービスといった公共性の高い課題への適用で成果を上げています。
ITコミュニケーションズは2007年の設立以来、顧客の組織構造や意思決定プロセスを読み解く「洞察力」がBtoBマーケティングの成果を左右することを実証しています。
一方で、こうした高度な判断が熟練者の経験や勘に依存し、ノウハウが属人化しやすいという業界共通の課題も深く認識しています。
研究テーマ:組織の暗黙知をモデルとデータへ

研究では、利害関係者分析や要求工学の手法を活用し、顧客ニーズや製品・サービスの特性といった曖昧な情報を客観的に記述・整理します。
製品・サービスの価値や強みは因果関係ダイアグラムなどの定性的モデルとして構造化され、マーケティング施策の評価指標設計や広告・コミュニケーションチャネルの最適な組み合わせを支援します。
熟練したBtoBマーケターが経験的に行ってきた「組織力学の読み解き」や「合意形成の停滞要因の見極め」を工学的・理論的に再現することで、知見をモデルとデータとして蓄積・共有可能な形で残せます。
BtoBマーケティングにおける顧客と売り手のコミュニケーション活動の実践知(プラクティス)を体系化し、産業界への還元を目指しています。
システム思考によってBtoBの複雑な意思決定プロセスが、属人的な経験に頼らず誰でも扱えるモデルとして整理されます。
熟練者の暗黙知が工学的に可視化され、組織全体で共有・再利用できる実践知として蓄積されます。
東京大学とITコミュニケーションズが進める3年間の共同研究が、BtoBマーケティングに再現性のある科学的基盤をもたらすのが本講座の大きな特徴です。
「統合的システム分析」社会連携講座の紹介でした。
よくある質問
Q. 社会連携講座の研究期間はいつからいつまでですか?
A. 2026年4月1日から2029年3月31日までの3年間です。
Q. この講座ではどのような研究が行われますか?
A. BtoBの購買センターによる意思決定プロセスをシステム思考で動的モデルとして可視化します。
熟練マーケターが経験的に行ってきた組織力学の読み解きを工学的に再現し、再現性のあるマーケティング介入手法の確立を目指しています。